働きやすい会社を選ぶために見るべきポイントとは?
「働きやすい会社」「ワークライフバランスが整っている会社とは」「ウェルビーイング経営」など前の方の記事などで触れて、紹介をしてきました。
今回は、具体的に企業ホームページのどういった情報や数字を参考にしたらいいのかということについて紹介していきます。
【働きやすい会社を選ぶには?】
ワークライフバランスの観点で見ていくとすると「労働時間」「残業時間」「有給休暇の取得率」「新入社員含めてどれくらい会社に定着しているのか」という数字に注目していくことが必要になります。
ワークライフバランスを重視していく上でのキーワードが下記3つです。
1、時間外労働
労働基準法では労働時間は原則「1日8時間・1週40時間以内」とされていて、これを超えると時間外労働
2、有給休暇の取得率
年間に付与された有給休暇のうち実際に取得した割合
3、定着率
入社から一定の期間ごとに在籍している社員の割合。辞める社員の多さは離職率で見ることができる
<ワークライフバランスを重視する時のキーワード紐解き>
「残業時間」
残業時間は、平均して月45時間に近づいているとかなり長時間労働となります。休日労働を含めない時間外労働の上限は、原則として「月45時間・年360時間」です。
臨時の特別な事情により、労使が合意する場合でも月45時間以上の労働ができるのは年6か月までと決まっています。
「定着率」
入社3年後の定着率が9割以上であるとかなり高いと言えます。「3年3割」という問題があるように3年で離職する率が3割を超えています。なので9割以上が定着しているというのは働きやすい会社の一つの指標となりえます。一方で、約半分程度やめているのであれば、離職しすぎていると言えます。しかし、この数字は業種にもよるので同じ業種の別企業と比較して見ることも大切です。
【「働きやすい会社」かどうかを判断する情報の集め方】
では、「働きやすい会社」を見つけるためにはどこから情報を得たらよいのか?という風になると思います。
情報を得る場所はいくつかあります。
・企業のホームページ
・就職関係の情報誌
上記の2つから情報を収集するとよいでしょう。
大企業では法律上の関係からいろいろな情報が公表されています(公表義務が課せられている)。一方で中小企業は法律上、情報公表の義務が課せられていないので得られる情報が少ないという可能性もあります。ですが、大企業でも中小企業でも基本的にはちゃんとしている会社は、内部の情報を見せています。なので、内部の情報を公表していない企業に関しては「なぜ公表していないのか」という疑ってみる必要もあります。
中小企業でホームページなどに情報が載っていない場合は、「若者雇用促進法(正式名所:青少年の雇用の促進などに関する法律)」という法律に基づいてデータを公表している企業もあります。なので厚生労働省が作っているホームページで検索することもできます。
【まとめ】
「働きやすい会社」を見つけるときに福利厚生などを見るのももちろん大事ですが、具体的な数字に注目していくこともとても大切です。現状として実際にどのような状況なのかということを把握することは自分自身の求める「働きやすい会社」を見つけることにつながっていくのではないかと思います。
入社後のギャップを起こさないためにもぜひ、このようなことも参考にしながら調べてみてください!